viii凡 例3 出典については,本書では以下のとおり略記を使用した。青山『新訂 民事訴訟と不動産登記』 → 青山正明編著『新訂 民事訴訟と不動産登記一問一答』(テイハン,2008年)荒井『令和3年民法・不動産登記法改正』 → 荒井達也『Q&A 令和3年民法・不動産登記法改正の要点と実務への影響』(日本加除出版,2021年)石田ほか『民法Ⅱ物権〔第4版〕』 → 石田剛・武川幸嗣・占部洋之・田髙寛貴・秋山靖浩『民法Ⅱ物権』(有斐閣,第4版,2022年)内田『民法Ⅰ総則・物権総論〔第4版〕』 → 内田貴『民法Ⅰ総則・物権総論』(東京大学出版会,第4版,2008年)梅本『民事訴訟法〔第4版〕』 → 梅本吉彦『民事訴訟法』(信山社出版,第4版,2009年)小川ほか『〔三訂版〕訴額算定の手引き』 → 小川英明・宗宮英俊・佐藤裕義共編『〔三訂版〕事例からみる 訴額算定の手引き』(新日本法規出版,2015年)加藤『不動産登記訴訟』 → 加藤俊明『不動産登記訴訟の考え方と実務』(民事法研究会,2020年)倉田『要件事実の証明責任契約法下』 → 倉田卓次監修『要件事実の証明責任契約法下巻』(西神田編集室,1998年)幸良『新訂 判決による登記』 → 幸良秋夫『新訂 設問解説 判決による登記』(日本加除出版,2022年)小粥『新注釈民法⑸』 → 小粥太郎編『新注釈民法⑸』(有斐閣,2020年)『最新裁判実務大系5』 → 滝澤孝臣編著『最新裁判実務大系5 不動産登記訴訟』(青林書院,2016年)『裁判実務大系12』 → 岡崎彰夫・白石悦穂編『裁判実務大系12 不動産登記訴訟法』(青林書院,1992年)『実務民事訴訟講座(第3期)⑸』 → 新堂幸司監修『実務民事訴訟講座(第3期)⑸』(日本評論社,2012年)『10訂 民事判決起案の手引〔補訂版〕』 → 司法研修所編『10訂 民事判決起案の手引〔補訂版〕』(法曹会,2020年)『新版注釈民法⑹』 → 舟橋諄一・徳本鎮編『新版注釈民法⑹物権⑴』(有斐閣,1997年)『新版注釈民法⑺』 → 川島武宜・川井健編『新版注釈民法⑺物権⑵』(有斐閣,2007年)『新版注釈民法⒂〔補訂版〕』 → 幾代通・広中俊雄編『新版注釈民法⒂債権⑹』(有斐閣,増補版,1996年)鈴木『マンション関係訴訟』 → 鈴木隆『当事者類型別 マンション関係訴訟』(日本加除出版,2019年)
元のページ ../index.html#10